【体験談】看護師から保健師への転職｜転職しやすい職場と年収

保健師の仕事に興味があるけれど、資格取得や転職を迷っていませんか。

夜勤がない分、収入が下がるのでは？と心配な方もいるでしょう。

この記事では、看護師から行政保健師への転職経験を持つ筆者が、保健師の養成課程や転職後の収入について解説します。

保健師の平均年収

保健師の給与について紹介します。

厚生労働省が発表した「賃金構造基本統計調査」によると、2021年度における保健師の平均年収は約480万円でした。

看護師の平均年収と比較すると、やや低くなっています。

しかし、看護師の平均年収は約499万円。

夜勤がないことを考慮すると、保健師の待遇は悪くないと言えるでしょう。

年代別の保健師の平均年収は以下の通りになります。

20代保健師は、404万円の平均年収となっており、30代には442万円、40代以降は500万円を大幅に超えます。

60代以上は定年退職となるため年収がガクッと下がりますが、50歳代まで安定して年収が上がっていくことがわかります。

保健師資格の取得方法はさまざま

保健師の資格を取得するには、看護師資格と保健師資格の両方を取得する必要があります。

看護師課程とは別に、下記のいずれかの方法で保健師課程を修了しなければなりません。

保健師課程
１：看護系大学等で保健師選択課程を受講する
２：看護師免許を取得後、保健師養成所などで1～2年間学ぶ

参照：文部科学大臣指定（認定）医療関係技術者養成学校一覧

看護系大学で保健師課程を受講すると、卒業年度に看護師国家試験と保健師国家試験を同時に受験できます。

すでに看護師資格を持っている方は、保健師養成所や保健師大学院を卒業すると保健師国家試験の受験資格が得られます。

保健師国家試験の受験資格が得られたら、いよいよ国家試験に挑戦です。

合格率は、例年90％前後。看護師国家試験の合格率と同じくらいの水準です。

保健師が活躍する職場

保健師の仕事は病気やケガを未然に防ぐ「予防」に主眼を置いています。

ここからは、保健師が活躍する職場をご紹介します。

行政保健師

行政保健師は公務員として、保健所や保健センターなどに勤務します。

担当するのは、乳幼児から高齢者まで多岐にわたります。

母子保健、精神保健、感染症、難病、介護など。さまざまな分野の相談対応や健康指導を行います。

近年では新型コロナウイルス感染症への対応で、行政保健師が多忙であることが連日報道されていたことも記憶に新しいですね。

行政保健師になるためには、各地方自治体の実施する公務員採用試験を受験する必要があります。

地域によっては、行政保健師の採用に年齢制限を設けている場合があるため、注意が必要です。

地域包括支援センター

地域包括支援センターは、地域の高齢者の暮らしをサポートをする相談窓口です。

2025年を目途にすすめられている「地域包括ケアシステム」の中心的な役割を担っています。

医療・介護・福祉の3つの柱を掲げて、それぞれの専門職が配置されています。

保健師は、地域包括支援センターの「医療」をメインで担当する職種です。

具体的には、健康づくり教室の開催や窓口での相談対応を行います。

医療の枠を超えて、介護予防について主任ケアマネジャーと相談しながらイベントや研修を開催することも。

地域包括支援センターは、行政が直営している施設と行政の委託を受けた社会福祉法人などが運営している施設があります。

自治体直営よりも委託の施設が多く、委託施設に就職する場合には公務員試験は不要です。

産業保健師

産業保健師は、一般企業に勤務し社員の健康管理を行います。

会社の健康管理室や医務室に配置されることが一般的です。

産業保健師は1つの会社に1人から多くても数人の配置であることがほとんど。

保健師を配置している企業の多くは大企業であり、福利厚生が充実している会社が多いです。

働きやすく待遇がいいため退職者は少なく、求人が出ると応募が殺到するケースが目立ちます。

学校保健師

学校保健師は、専門学校や大学、一部の私立中学校・高校などに勤務しています。

ケガや体調不良への対応や、生徒・学生の相談対応が主な仕事です。

大学の保健師は、学生の健康診断結果の分析などを行う場合もあります。

ちなみに公立の小・中学校に勤務するためには保健師資格ではなく「養護教諭」の資格が必要です。

病院保健師

病院保健師は、健康診断や健康相談などを行います。

病院の地域連携室や相談室に配属されて、退院調整を担う場合もあります。

通常の看護師と同様に病棟に配属され、看護業務を行うケースも珍しくありません。

退院調整は社会福祉士が、病棟業務は看護師が行っている病院が多いです。病院では保健師資格の専門性は発揮しにくいかもしれません。

健診センター

健診センターの保健師は、特定保健指導を担当します。

40歳以上の国民が対象となる「特定健康診査」。

この健診で、メタボリックシンドロームに該当する方は特定保健指導の対象となります。

特定保健指導を行えるのは、保健師と管理栄養士のみです。

職場によっては特定保健指導の業務だけでなく、健診センターの看護師業務と兼務する場合もあります。

フリーランス

フリーランスで活動している保健師もいます。

医療記事を執筆する保健師ライターや、特定保健指導や産業保健業務を外注してオンラインで行う保健師などです。

コロナ禍の影響で、オンラインでの業務をメインとして、個人事業主として活動している保健師が近年増えているようです。

保健師として働くメリット

ここからは、実際に保健師として働いた経験のある筆者が保健師として働くメリットについて解説します。

予防というジャンルにやりがいを感じる

予防医療に関われる点に興味を持つ方は多いのではないでしょうか。

看護師のケア対象は病気やケガによって治療が必要な方です。お看取りや重症者のケアで心が消耗している看護師は少なくありません。

一方で、保健師は乳幼児～高齢者の病気や障害をもつ人だけでなく健康な人を対象とします。

実際に筆者が保健師として勤務していたとき、健康相談や健康教室を通して

「参加してよかった」

「相談してよかった」

などと市民の方からお声をいただくと、何度も励まされました。

保健師の活躍するフィールドは幅広く、学校や会社、地域において人々の健康増進をサポートしたり健康相談に乗ったりします。

学校保健に興味のある方は、学校保健師。

高齢者の健康維持や介護予防に取り組みたい方は地域包括支援センター。

働く世代のメンタルヘルスに興味がある方は産業保健。

など、自分がやりがいを見出せる分野に絞って就職活動をすることも可能です。

看護師は希望する診療科に配属されるかは半ば運のようなところもあります。保健師は興味のある分野に絞った転職活動が実現しやすいですよ！

身体的・精神的な負担が少なく安定性が高い

保健師の仕事は安定性が高い点も魅力です。

保健師は退職者が少ない職種というイメージがあります。

保健師の離職率を頑張って探してみたのですが、残念ながら公式な調査結果を見つけられませんでした。

ちなみに、看護師の離職率は10.6％です。

保健師は看護師よりも、夜勤や残業が少なくホワイトな環境で働きやすい仕事です。

新型コロナウイルスの影響で行政保健師の業務量の増加が懸念されてた時期もありました。

しかし現在は、一部の勤務を外注したり保健師の人数を増やすなどして改善しているようです。

看護師のようにミスの許されない緊張感やプレッシャーに苦しむリスクが少ないこともメリットとして挙げられます。

行政保健師は公務員という立場上、とくに安定性が高い職業と言えるでしょう。

保健師転職には転職サイトの利用がおすすめ

行政保健師を目指す方は、希望する自治体の実施する公務員試験を受ける必要があります。

民間の産業保健師や学校保健師を目指す方には転職サイトの利用がおすすめです。

一般企業の保健師求人は、募集が少なく応募が殺到するため、ハローワークなどで一般公開されていない場合があります。

条件の良い求人を転職サイトに「非公開求人」として掲載している企業が少なくありません。

保健師への転職を目指す方は、ぜひ転職サイトを有効活用してみてください。

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